例えば、こんなカリキュラム
- コミュニーケーション学
- 意思決定システム学
- 物流管理
- 生産管理
- 販売流通管理
- 販売・マーケティング学
- 財務管理
キャリア・教育
職能資格制度
システム営業やシステムエンジニアといったそれぞれの職種について、職務内容（仕事の難易度）に応じた7つの等級を設けて全社員に適用しています。
それぞれの職務に対して「具体的な仕事内容」「求められる能力要件」「求められる達成水準」といった項目で詳細な説明を明記し、当社の人事制度におけるベースとして運用しています。
この制度により、社員一人ひとりが自らの役割や責任を把握することができる環境、自身の能力の向上やキャリアアップの道筋を立てやすい環境づくりに力を入れています。
新入社員研修
新入社員研修は、入社直後から６月までの３ヶ月間をかけて、仕事をしていくために必要な基礎知識やスキルをしっかりと学びます。 具体的には、ビジネスマナーや部門紹介などのオリエンテーション、当社の製品（伝発名人）を使った設定から稼働までのSE研修、先輩と一緒に顧客訪問を行う営業研修など、SE・営業両方の仕事を研修期間のうちに体験することができます。3ヶ月間の新入社員研修の後は、各部門に配属され、OJT（オンザジョブトレーニング）研修、USK大学院へと進んでいきます。
USK大学院
あらゆる業界の企業をお客様としてビジネスをする上で、現場の経験だけでは学ぶことが難しい知識があります。「USK大学院」では、幅広い経営知識や専門知識を社外の講師陣から体系的に学んでいく社内研修制度です。
本研修では、約2年間をかけて、コンピュータの技術研修以外にも「意思決定システム学」や「販売・マーケティング学」など経営やコンサルティングに生きる教育を行い、本物のプロフェッショナルとして育成していきます。
USKスタイル
Junior Board（ジュニアボード）/Young Board（ヤングボード）
ユーザックシステムには、ジュニアボード・ヤングボードと呼ばれる有志の2つのプロジェクトチームがあります。このプロジェクトでは、経営的視点で様々な提言を行うとともに、実現に向けての具体的運営を任されています。
ジュニアボードとは？
JB（ジュニアボード）は、次世代の経営層を育成する目的も兼ね備え、主に壮年層（35歳～45歳）の社員から構成されています。活動は月に１度で、これからの会社経営に対する改善提案などについて議論しています。
例えば、少し前には『物流再生』をキーワードとして、当社の強みである物流分野への更なる注力を目的に、全社員の物流関連知識の底上げを推進するための方策について検討していました。
現在は、経営ビジョンの実現に向けて、『顧客満足向上の為の「営業・サポート・開発体制」の確立』をキーワードに、現在の状態を洗い出しながら今後の活動について議論を行っています。いくつかの顧客様に「ユーザックシステムへの満足度」や「ユーザックシステムへ期待すること」などの訪問ヒアリングも行い、外からの意見も取り入れながら進めています。
ヤングボードとは？
YB（ヤングボード）は、社員が自分たちで理想の会社を考え、課題を明確にし、改善を行っていくプロジェクトチームです。メンバーは30歳前後の4名と、アドバイザーとして取締役2名で構成されており、全員立候補で参加しています。
これまでの活動では、組織の活性化というテーマで、人事評価フローの改善や職場環境の整備、社内イベント企画などを行ってきました。
過去には、この活動が社外でも認められ、リクナビＮＥＸＴ主催「グッドアクション2014」社内コミュニケーション部門のベスト３にノミネートされました。
現在も、メンバーも新たに加わり、新しい視点からの意見を取り入れながら、変わらずに「理想の会社」を目指した改善・改革に取り組み続けています。ＹＢは、「自分達が率先して理想の会社づくりをしていくんだ！」という熱意を持った方が参加しています。
USKの文化
C-21運動
生産性向上や社内活性化を目的に、「Change-21運動」として全社を挙げて推進している活動になります。
例えばキャビネットやファイルの分類・表示や、行き先の明示などを行なうことで、探す手間がずいぶんと省けています。このような職場環境面だけでなく、実際の業務にも適用して、業務の効率化、すなわち業務改善を実践しているのが「Change-21運動」です。
最近の業務改善テーマでは、私たちのオリジナルソフトに関する情報提供ツールの見直しや、どうすればもっと充実したサポート活動が展開できるか、といったことを分析・改善し、生産性の向上、品質の向上へとつなげています。社内の美化活動から始まって業務に対する改善活動へ、今後もこの運動は進化を続けます。
福利厚生
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資格取得支援制度
対象となる国家資格・公的資格、民間資格・ベンダー資格に合格した場合、受験料を会社で負担する制度です。受験料の負担に加えて、国家資格・公的資格に合格した場合には、奨励金（一時金）および月間手当を支給しています。
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社員旅行（海外中心）
2年に一度、海外を中心とした社員旅行を計画しており、毎回多くの社員とそのご家族（一部）が参加しています。行き先は、全社員からアンケートをとって決定し、滞在中もほとんどフリープラン。観光・グルメ・スポーツなどなど思い思いの旅行を満喫しています。2018年3月にはプーケットに行ってきました。
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各種クラブ活動
バンドやゴルフ、ジョギング、ボルタリング、旅行など定期的に活動しているクラブもあれば、テニス、ソフトボール、スキー＆スノボなど季節ごとに活動しているクラブもあります。それぞれの活動でリフレッシュするとともに、社員同士の交流の場にもなっています。
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育児制度・介護制度
育児・介護休業は、法律で定められた期間取得できるほか、子の看護休暇は特別休暇として取得することができます。時短勤務やテレワーク（在宅勤務）を使った柔軟な働き方も推進しているため、男性が育児休業を取得するケースも増えています。
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家賃補助制度
関東、関西以外の出身者には、3年間の家賃補助制度があります。（詳細は社内の規定による）
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休暇・休日
完全週休2制に加え、祝日・夏期・年末年始などを含め、年間休日120日以上です。
この他にも、年次有給休暇やリフレッシュ休暇（有給休暇日数内）などを使って、自分が好きなタイミングで長期休暇を取ることも可能です。
