EDIの2024年問題 | これからのEDIシステム構築～PSTN廃止を見据えた再構築のポイント
※本記事は、弊社マーケティング本部 早野聡が執筆した、流通ネットワーキング3・4月号掲載の記事です。（発行：日本工業出版）
はじめに
NTT東日本と西日本がPSTN（Public Switched Telephone Network：加入電話及びINSネットを提供するネットワーク）を中継・交換機の維持限界、インターネットの普及による高速通信の需要を理由に2024年にISDNデジタル通信モード終了、2025年にIP網へ完全移行するという方針を2017年に正式に発表しました。
一般消費者向けの音声通話サービスは既に光回線化が既に進んでいることもあり、大きな影響はないと考えられているが、企業間EDIにおいては大きな影響が予想されています。
企業間EDIは1980年にJCA手順が制定されてから1980年代にPSTN網を利用してEOS(Electric Ordering System）として急拡大しました。JCA手順に代表されるPSTN網を利用したEDIをレガシーEDIと呼ぶように、現在では主流ではなくなっているもののまだまだ利用している企業は多く、それらの企業は代替の通信手段の検討を余儀なくされています。本稿では昨今のEDIを取り巻く環境からこれからあるべきEDIシステムについて当社の見解を述べていきます。
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